企業内のBIユーザーを増やすメリット
【Panorama Software BI Blog より】

　BI製品の開発は、十分な情報に基づく判断をするというユーザーの目的を達成するために行われています。社内のデータと社外の膨大なデータとを組み合わせ、さらに効果的なデータ分析が可能になるということが明らかになっています。最近のBIは目覚ましい発展を遂げており、経営者は企業のニーズに最適な、競合他社に差をつける方法を利用することが可能です。企業はこのようなBIの利点を詳しく検討し、企業戦略と経営の両方の観点から有効な成果を得られるシステムを選定する必要があります。

　一般ユーザーにもデータへのアクセスを整備
　「インフォメーションエイジ (Information Age) 」に寄稿するトム・プリングル氏によると、企業ニーズを主眼においてBIプログラムを運用するという動きが広がっています。これによってあらゆるアナリティクスの運用をIT部署内でのみ行い、他部署では使用しないという従来の方法からの転換が予測されます。IT部署以外の一般ユーザーもアクセスできるハードウェアが増え、分析するために必要なデータ量はどのくらいかなどを理解しており、BIを使うための態勢が整備されはじめています。またユーザーのニーズに合わせてカスタマイズできるシステムが非常に注目を集めていることから、今後はユーザーが日常業務で使用するツールが企業の情報管理の取り組みの対象として検討される見込みです。

　専門的なIT知識の少ない一般ユーザーにもセルフサービスBI機能が使えるように設計されたツールは、今後BIよりも急速に普及していくと予測されます。一般ユーザーが使用することを目的に設計するソフトウェアには、視覚的作業効果を高めるダッシュボードを装備するべきであるとプリングル氏は述べています。しかしプリングル氏はこのような企業戦略を実行する上で注意しなければならないポイントとして、BIの知識が豊富なIT専任者がガイドラインを設定し、一般ユーザーがBIデータを利用する場合のリスクを管理することが重要であると述べています。

　ビッグデータの活用
　もちろんセルフサービスだけが現在のBI市場を牽引している力ではありません。BIがクラウド経由で販売されている現状は、迅速に展開でき柔軟に対応できるというメリットがあることを示しています。そして、この新しいインターフェースやBI戦略を、これまで経験したことのないほど膨大な量の情報資源を活用して実行しようという動きがあります。ビッグデータは現在IT業界でもっとも注目される用語で、非構造化データを転換して洞察の生成を可能にする取組みが積極的に行われています。予測分析機能はその重要な目的のひとつです。